～第一章 総説～
社会の変化に対応できる「生きる力」の育成を促進すべく、英語の学習指導要領が改定された。主な内容は、「発信力」「コミュニケーションを支える文構造の活用力」「まとまりがあり、一貫した文章を書く力」を中心に育成していく、というものである。そのため授業数も105から140に増やし、歯止め教育を撤廃しようというもの。また、小学校との連携や、他教科との関連にも十分に注意する。
～第二章 外国語科と英語～
1. 外国語科及び英語科の目標
1.1. 外国語科の目標
「言語や文化への理解」「コミュニケーションへの肯定的・積極的な態度」「４技能の育成」が目標である。つまり、「知識をつける」ことが第一であり、それを活用するための「コミュニケーションへの態度」を養う。そして、小学校からの接続を考え、音声だけでなく読み書きにも力を入れて指導する、という事である。４技能の育成は、英語力の根幹をなすものであり、最重要視されるべき項目である。
1.2. 英語科の目標
英語科の目標には、以下の四点：「初歩的な英語を聞いて、理解する」「初歩的な英語を使って、自分の意見をいう」「読むことになれ、初歩的な英語を読解する」「書くことになれ、初歩的な英語を使って意見などを表現する」である。音声において「慣れ親しむ」のは小学校の時点であるため、中学校では削除。また、「初歩的な英語」は、指導要領が後に定める言語材料を指す。
「言語や文化への理解」「コミュニケーションへの肯定的・積極的な態度」「４技能の育成」が目標である。つまり、「知識をつける」ことが第一であり、それを活用するための「コミュニケーションへの態度」を養う。そして、小学校からの接続を考え、音声だけでなく読み書きにも力を入れて指導する、という事である。４技能の育成は、英語力の根幹をなすものであり、最重要視されるべき項目である。
1.2. 英語科の目標
英語科の目標には、以下の四点：「初歩的な英語を聞いて、理解する」「初歩的な英語を使って、自分の意見をいう」「読むことになれ、初歩的な英語を読解する」「書くことになれ、初歩的な英語を使って意見などを表現する」である。音声において「慣れ親しむ」のは小学校の時点であるため、中学校では削除。また、「初歩的な英語」は、指導要領が後に定める言語材料を指す。
2. 英語科における言語活動
2.1. コミュニケーションの4技能
「聞く・話す・読む・書く」の4技能それぞれに注意すべき点が、それぞれ5点ある。
2.1.1. 聞く
英語の特徴である、「発音・音変化・強勢・イントネーション・区切り」などを正しく捉えることが大切。それを通して、「自然に話されたり読まれたりする英語を聞き取る」・「質問や依頼に応える」「内容の要点を聞き取る」といったことができるようにならないといけない。また、聞き返しなどによって、内容を確認しながら聴く能力も育成する。
2.1.2. 話す
「聞く」の項目にある英語の特徴を捉え、正しく発音することが大切。これを踏まえ、「情報の伝達」や「質問・意見の言い合い」、「テーマに沿ったスピーチ」といった活動に発展させる。また、つなぎことばなどの工夫を通して、自然に話ができるような指導も必要。
2.1.3. 読む
文字・符号をしっかり認識し、読むことができるというのがまず必要である。それを踏まえ、「書かれた内容を考えながら黙読・音読」「要点を読み取る」「書き手の意向や考え方・意見を読み取る」という活動に発展させる。
2.1.4. 書く
語と語の区切りを意識して正しく書くことが必要。また、「語と語のつながり」を意識して、文法的にも正しい文を書くことも必要である。これを踏まえ、「メモ・感想・意見・体験したことや考えたこと」等について、「相手に正しく伝わるように書く」ということが大切。
2.2. 言語活動の留意点
2.2.1. 三学年を通しての配慮
大きく三点「パターンプラクティスと実際の言語活動のバランス」「適切な場面設定と、その場面に適した言語機能の選択」「言語機能のただしい使用法と使用場面を理解させる」が挙げられる。つまり、反復による知識の定着あっての言語活動であり、その言語活動では自然な言語のやりとりがなされなければいけないということ。また、単に教師が「適切な場面を提供する」だけでなく、生徒自身が「言語の機能やそれに適した場面」を判断できるようにしなければいけない。「言語の使用場面」と「機能」については以下の通りである。
【 「使用場面」と『言語機能』 】
大きく四点、「挨拶・自己紹介・電話での応答」などの『特殊な場面』、「家庭での生活・学校や地域の行事・気持ちの伝達」といった『生徒の身近な暮らし』、「相槌・聞き返し」などの『コミュニケーションを円滑にするもの』、「説明・報告・スピーチ・賛成や反対意見をいう・約束する」などの『情報や考えなどの伝達』が挙げられる。
2.2.2. 各学年における配慮
指導要領には、各学年での目標などは定められていない。つまり、基本的には各学校がそれぞれの状況などに合わせて柔軟なカリキュラムで行うことになっている。しかし、大まかなことを言えば次のようになる。
「小学校で音声に慣れ親しんだ」という事を踏まえ、中一では少し発展した「身の回りのこと」などに関するコミュニケーション能力の育成と、文字の導入が大切である。その後は学年を進むに連れ、読んだこと・聞いたことに関しての情報を正確に伝える「情報伝達能力」や、読み聴きしたことに対する意見を述べる「討論など」の活動を盛りこんでいく。どの学年においても、前段階でやったことを繰り返し復習することや、4技能をバランスよく取り入れることが大切である。
2.3. 言語材料の指導上の留意点
言語材料は、言語活動を行う手段である。ここでは四つの言語材料：「音声」「文字や符号」「語・連語・慣用表現」「文法」に分けて述べる。これらは単体で教えるのではなく、「発音と綴りの関連付け」という形での『文字の導入』や「言語活動と文法指導の関連付け」という形での『実際に使える文法指導』、また、理解を促進するために『関連のある文法事項をまとめて扱う』などといった工夫が必要である。
2.3.1. 音声
いわゆる「Japanglish」にならないように、標準的な発音を身につけさせる必要がある。加えて、語と語のつながりにおける「音変化」や、「語句・文における強勢やイントネーション」、「分・節などの区切り」を意識した訓練・指導も大切である。
2.3.2. 文字や符号
アルファベットの大文字・小文字の定着が第一の課題である。また、「終止符・疑問符・コンマ・引用符・感嘆符」といった基本的な記号とその使い方の定着も、基礎としてなければならない。
2.3.3. 語・連語・慣用表現
先の「文字や符号」に加えて「1200語程度の単語」やそれらに関する「コロケーション」、また、「連語・慣用句」なども必要である。
2.3.4. 文法
ここでは文法を9つの項目に分けて述べる。
【a. 文】
単文・複文・重文の指導。これには、「平叙文・命令文の肯定文と否定文」、「疑問文・wh-疑問文・orを含む疑問文」の指導もふくまれる。
【b. 文構造】
○SV
○SVC（「V：一般動詞→C：名詞・形容詞」・「V：be動詞→C：名詞・代名詞・形容詞）
○SVO（O：名詞・代名詞・動名詞・to不定詞・how等+to不定詞・that節・what節）
○SVOO（O2：名詞・代名詞・howなど+to不定詞）
○SVOC（C：名詞・形容詞）
○その他（there+be・It~ for~ to~・tell/want O to V）
【c. 代名詞】
「人称・指示・疑問・数量を表す物」「関係代名詞（ただし制限用法に限る）」などがある。
【d. 時制】
「現在・過去・現在進行・過去進行・現在完了・助動詞などの未来表現」がある。
【e. 形容詞・副詞の比較表現】
比較級・最上級を教える。
【f. to不定詞】
「名詞・形容詞・副詞」の三つの役割を教える。
【g. 動名詞】
目的・主語などに来ることを指導する。
【h. 分詞の形容詞・副詞的用法】
修飾語の前に置く場合と後ろに置く場合を教える。
【i. 受身】
受身を教える（体術ではない）。
2.1. コミュニケーションの4技能
「聞く・話す・読む・書く」の4技能それぞれに注意すべき点が、それぞれ5点ある。
2.1.1. 聞く
英語の特徴である、「発音・音変化・強勢・イントネーション・区切り」などを正しく捉えることが大切。それを通して、「自然に話されたり読まれたりする英語を聞き取る」・「質問や依頼に応える」「内容の要点を聞き取る」といったことができるようにならないといけない。また、聞き返しなどによって、内容を確認しながら聴く能力も育成する。
2.1.2. 話す
「聞く」の項目にある英語の特徴を捉え、正しく発音することが大切。これを踏まえ、「情報の伝達」や「質問・意見の言い合い」、「テーマに沿ったスピーチ」といった活動に発展させる。また、つなぎことばなどの工夫を通して、自然に話ができるような指導も必要。
2.1.3. 読む
文字・符号をしっかり認識し、読むことができるというのがまず必要である。それを踏まえ、「書かれた内容を考えながら黙読・音読」「要点を読み取る」「書き手の意向や考え方・意見を読み取る」という活動に発展させる。
2.1.4. 書く
語と語の区切りを意識して正しく書くことが必要。また、「語と語のつながり」を意識して、文法的にも正しい文を書くことも必要である。これを踏まえ、「メモ・感想・意見・体験したことや考えたこと」等について、「相手に正しく伝わるように書く」ということが大切。
2.2. 言語活動の留意点
2.2.1. 三学年を通しての配慮
大きく三点「パターンプラクティスと実際の言語活動のバランス」「適切な場面設定と、その場面に適した言語機能の選択」「言語機能のただしい使用法と使用場面を理解させる」が挙げられる。つまり、反復による知識の定着あっての言語活動であり、その言語活動では自然な言語のやりとりがなされなければいけないということ。また、単に教師が「適切な場面を提供する」だけでなく、生徒自身が「言語の機能やそれに適した場面」を判断できるようにしなければいけない。「言語の使用場面」と「機能」については以下の通りである。
【 「使用場面」と『言語機能』 】
大きく四点、「挨拶・自己紹介・電話での応答」などの『特殊な場面』、「家庭での生活・学校や地域の行事・気持ちの伝達」といった『生徒の身近な暮らし』、「相槌・聞き返し」などの『コミュニケーションを円滑にするもの』、「説明・報告・スピーチ・賛成や反対意見をいう・約束する」などの『情報や考えなどの伝達』が挙げられる。
2.2.2. 各学年における配慮
指導要領には、各学年での目標などは定められていない。つまり、基本的には各学校がそれぞれの状況などに合わせて柔軟なカリキュラムで行うことになっている。しかし、大まかなことを言えば次のようになる。
「小学校で音声に慣れ親しんだ」という事を踏まえ、中一では少し発展した「身の回りのこと」などに関するコミュニケーション能力の育成と、文字の導入が大切である。その後は学年を進むに連れ、読んだこと・聞いたことに関しての情報を正確に伝える「情報伝達能力」や、読み聴きしたことに対する意見を述べる「討論など」の活動を盛りこんでいく。どの学年においても、前段階でやったことを繰り返し復習することや、4技能をバランスよく取り入れることが大切である。
2.3. 言語材料の指導上の留意点
言語材料は、言語活動を行う手段である。ここでは四つの言語材料：「音声」「文字や符号」「語・連語・慣用表現」「文法」に分けて述べる。これらは単体で教えるのではなく、「発音と綴りの関連付け」という形での『文字の導入』や「言語活動と文法指導の関連付け」という形での『実際に使える文法指導』、また、理解を促進するために『関連のある文法事項をまとめて扱う』などといった工夫が必要である。
2.3.1. 音声
いわゆる「Japanglish」にならないように、標準的な発音を身につけさせる必要がある。加えて、語と語のつながりにおける「音変化」や、「語句・文における強勢やイントネーション」、「分・節などの区切り」を意識した訓練・指導も大切である。
2.3.2. 文字や符号
アルファベットの大文字・小文字の定着が第一の課題である。また、「終止符・疑問符・コンマ・引用符・感嘆符」といった基本的な記号とその使い方の定着も、基礎としてなければならない。
2.3.3. 語・連語・慣用表現
先の「文字や符号」に加えて「1200語程度の単語」やそれらに関する「コロケーション」、また、「連語・慣用句」なども必要である。
2.3.4. 文法
ここでは文法を9つの項目に分けて述べる。
【a. 文】
単文・複文・重文の指導。これには、「平叙文・命令文の肯定文と否定文」、「疑問文・wh-疑問文・orを含む疑問文」の指導もふくまれる。
【b. 文構造】
○SV
○SVC（「V：一般動詞→C：名詞・形容詞」・「V：be動詞→C：名詞・代名詞・形容詞）
○SVO（O：名詞・代名詞・動名詞・to不定詞・how等+to不定詞・that節・what節）
○SVOO（O2：名詞・代名詞・howなど+to不定詞）
○SVOC（C：名詞・形容詞）
○その他（there+be・It~ for~ to~・tell/want O to V）
【c. 代名詞】
「人称・指示・疑問・数量を表す物」「関係代名詞（ただし制限用法に限る）」などがある。
【d. 時制】
「現在・過去・現在進行・過去進行・現在完了・助動詞などの未来表現」がある。
【e. 形容詞・副詞の比較表現】
比較級・最上級を教える。
【f. to不定詞】
「名詞・形容詞・副詞」の三つの役割を教える。
【g. 動名詞】
目的・主語などに来ることを指導する。
【h. 分詞の形容詞・副詞的用法】
修飾語の前に置く場合と後ろに置く場合を教える。
【i. 受身】
受身を教える（体術ではない）。
3. 指導計画の作成と内容の取り扱い
3.1. 指導計画作成上の配慮事項
3.1.1. 指導計画の見通し
各学校の生徒などの実態に応じて、「各学年」・「3年間を通して」の二つの目標を立てて指導する。特に初期段階では小学校からの接続を意識した「プレテスト」を導入することが大切である。
3.1.2. 言語材料・音声指導・文字指導
扱う言語材料に関しては「学習段階を考慮し、平易なものから難易なものへ段階的な指導」が必要。「音声指導」や「文字指導」では、必要におうじて発音記号や筆記体の導入が可能。
3.1.3. 語句・連語
実際の生活に役立てることができる物を選択する。また、辞書指導の充実も大切。
3.1.4. 学習形態
生徒の学習状況に適した、「ペア・グループワーク」「ICT活用」などの学習形態を考慮する。
3.1. 指導計画作成上の配慮事項
3.1.1. 指導計画の見通し
各学校の生徒などの実態に応じて、「各学年」・「3年間を通して」の二つの目標を立てて指導する。特に初期段階では小学校からの接続を意識した「プレテスト」を導入することが大切である。
3.1.2. 言語材料・音声指導・文字指導
扱う言語材料に関しては「学習段階を考慮し、平易なものから難易なものへ段階的な指導」が必要。「音声指導」や「文字指導」では、必要におうじて発音記号や筆記体の導入が可能。
3.1.3. 語句・連語
実際の生活に役立てることができる物を選択する。また、辞書指導の充実も大切。
3.1.4. 学習形態
生徒の学習状況に適した、「ペア・グループワーク」「ICT活用」などの学習形態を考慮する。
3.2. 教材の選定の観点
ポイントは、2点。『四技能のバランス』と『生徒の発達段階・興味関心にそくして取り上げること』である。前者は、「場面々々における各言語機能の定着」を図り、「様々な状況における言語機能の選択」ができるように指導。後者は、「英語圏及び英語圏以外の文化に関するもの」「日本の歴史文化・自然科学にかんするもの」など、様々な分野の英語に触れさせながら指導する。これらは、次の三点を目標としている。
3.2.1. 多面的な理解
豊かな人間を形成していくため、様々な考えを知り・理解していくことが大切。
3.2.2. 自他の文化への関心
自分たちの生活・文化、また、外国語圏の生活や文化を尊重する態度を養成する。
3.2.3. 日本人としての自覚
世界における日本の位置・役割を理解し、国際協調の精神を養う。
ポイントは、2点。『四技能のバランス』と『生徒の発達段階・興味関心にそくして取り上げること』である。前者は、「場面々々における各言語機能の定着」を図り、「様々な状況における言語機能の選択」ができるように指導。後者は、「英語圏及び英語圏以外の文化に関するもの」「日本の歴史文化・自然科学にかんするもの」など、様々な分野の英語に触れさせながら指導する。これらは、次の三点を目標としている。
3.2.1. 多面的な理解
豊かな人間を形成していくため、様々な考えを知り・理解していくことが大切。
3.2.2. 自他の文化への関心
自分たちの生活・文化、また、外国語圏の生活や文化を尊重する態度を養成する。
3.2.3. 日本人としての自覚
世界における日本の位置・役割を理解し、国際協調の精神を養う。
～指導計画の作成と内容の取り扱い～
外国語科においては、英語を教えることを原則とする。小学校との関連に留意して行うことはもちろん、道徳や他教科との関連もしっかり考慮する必要がある。
外国語科においては、英語を教えることを原則とする。小学校との関連に留意して行うことはもちろん、道徳や他教科との関連もしっかり考慮する必要がある。
～付録１：学校教育法施行規則～
1. 第四章 小学校
1.1. 教育課程
小学校の教育課程は「国語」「社会」「算数」「理科」「生活」「音楽」「図画工作」「家庭」「体育」「道徳」「外国語」「総合」「特別活動」からなる。ただし、私立小学校においては、「道徳」に替えて「宗教」を教えることができる。
1.2. 例外
「研究を行うため特に必要がある場合」・「地域の実態と照らし合わせたとき、より効果的な教育が実施できると判断される場合」・「学校生活への適応が困難である生徒に対して」という場合は、特別な教育課程の編成が可能である。
2. 第五章 中学校
中学校の教育課程は「国語」「社会」「数学」「理科」「音楽」「美術」「保健体育」「技術・家庭」「外国語」「道徳」「総合」「特活」からなる。ただし、連携型の中学校では、もっと長いスパンで見るなどの特別な教育課程の編成が可能。また、小学校における規則を中学校に準用するものもある。
3. 第八章 特支
特に必要があれば、規定に関わらず特別な教育課程の編成が可能である。また、「言語障害」「自閉症」「情緒障害」「弱視」「難聴」「学習障害」「注意欠陥多動性障害」「その他の障害があり、特別の教育課程が望まれる者」にいたっては、特別な教育課程によることができる。この場合、「一般的な教育課程を受けた」とみなされる。
1. 第四章 小学校
1.1. 教育課程
小学校の教育課程は「国語」「社会」「算数」「理科」「生活」「音楽」「図画工作」「家庭」「体育」「道徳」「外国語」「総合」「特別活動」からなる。ただし、私立小学校においては、「道徳」に替えて「宗教」を教えることができる。
1.2. 例外
「研究を行うため特に必要がある場合」・「地域の実態と照らし合わせたとき、より効果的な教育が実施できると判断される場合」・「学校生活への適応が困難である生徒に対して」という場合は、特別な教育課程の編成が可能である。
2. 第五章 中学校
中学校の教育課程は「国語」「社会」「数学」「理科」「音楽」「美術」「保健体育」「技術・家庭」「外国語」「道徳」「総合」「特活」からなる。ただし、連携型の中学校では、もっと長いスパンで見るなどの特別な教育課程の編成が可能。また、小学校における規則を中学校に準用するものもある。
3. 第八章 特支
特に必要があれば、規定に関わらず特別な教育課程の編成が可能である。また、「言語障害」「自閉症」「情緒障害」「弱視」「難聴」「学習障害」「注意欠陥多動性障害」「その他の障害があり、特別の教育課程が望まれる者」にいたっては、特別な教育課程によることができる。この場合、「一般的な教育課程を受けた」とみなされる。
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